対象製品および景品

Samsung SSD 840 EVOシリーズ、PROシリーズ

※掲載当初、対象製品の一部に生産終了品の型番の記載がございましたが、修正させていただきました。（11月29日23:50現在）

Samsung SSD 840 EVOシリーズ、PROシリーズ搭載パソコン、サーバ

2013年11月29日（金）～2013年12月15日（日）2013年12月31日（火）まで期間延長

2014年1月10日（金）24：00まで

「キャンペーン応募専用フォーム」より必要事項をご入力の上ご応募ください。

※通販等の納品書によるご応募も可能です。
※携帯電話、タブレット端末からはご応募できません。画像は最大1,200KBまで添付可能です。
※1製品につき1回のご応募となります。複数台ご購入いただいた場合はその台数分のご応募が必要です。

応募の際に下記が必要となります。

• ご購入いただいた製品の購入年月日および製品名（モデルコード）が明記されたレシート（納品書）の画像

※領収書等で製品名（モデルコード）が記載されていない場合は、製品パッケージの「モデルコード部分」と一緒に撮影した画像をご用意ください。

※セット品は製品パッケージの表面にモデルコードが記載されています。

• ご購入いただいた製品のシリアルナンバー

応募の際に下記が必要となります。

• ご購入いただいた「Lesanceシリーズ」の保証書の画像（シリアルナンバーがわかるように撮影ください）
• ご購入いただいた「Lesanceシリーズ」のシリアルナンバー

応募の際に下記が必要となります。

• ご購入いただいた「各BTOモデル」の保証書（納品書）の画像（シリアルナンバーがわかるように撮影ください）
• ご購入いただいた「各BTOモデル」のシリアルナンバー

応募の際に下記が必要となります。

• ご購入いただいた「各BTOモデル」「各リファビッシュパソコン」の納品書（請求書）の画像
  （日付およびモデル名がわかるように撮影ください）

※機器構成書にSamsung SSDの製品名（モデルコード）が記載されている場合はその部分もあわせて撮影ください。

• 搭載されているSamsung SSD 840ファミリーのシリアルナンバー（同梱の製品パッケージに表記されております）

景品は1月下旬より順次発送いたします。
※普通郵便（ゆうメール）での発送となります。
※手続き、郵送事情により多少の遅れが生じる場合がございます。予めご了承ください。

ITGマーケティング株式会社

日本サムスン株式会社

• 本キャンペーンは個人のお客様を対象としたキャンペーンです。販売店、業者などによる申請、及び代行申請は無効とさせていただきます。
• Samsung SSD 正規代理店ITGマーケティングの取り扱う製品が対象です。並行輸入品、第三者からの譲渡品、オークションなどで入手された商品、中古品としてご購入された商品は対象外となります。
• 本キャンペーンのお申し込みは日本国内に在住し、景品のお受け取りが可能な方に限らせていただきます。
• キャッシュバックの受領は、ご購入者（ご応募者）のみが対象となります。ご購入者（ご応募者）以外の第三者の代理受領、 第三者への発送要請、権利譲渡はいかなる場合も一切お断りしております。予めご了承ください。
• 本キャンペーンの対象期間は、店頭・通販・販売店いずれのご購入におきましても、「購入日」が基準となります。
• 初期不良品を除き、お客様都合でキャンペーン期間中（ギフトカード発送まで）に製品を返品された場合は無効となります。

以下の場合は、応募者に連絡することなく無効とさせていただくことがあります。予めご了承ください。

• 撮影いただいたレシートまたは納品書の画像データに購入製品名および購入年月日が表示されていない、もしくは内容が判別できない場合。
• レシートまたは納品書の日付が、キャンペーン実施期間から外れている場合。
• 偽りの氏名及び住所などの記入が判明した場合。
• 販売店などによるお申し込み、及び購入者以外の代行の方によるお申し込みの場合。
• 転売を目的としたご購入と判断される場合。

※お申し込み内容の確認のためキャンペーン事務局よりメールにてご連絡を差し上げる場合がございます。1ヵ月を過ぎてもご返信がない場合は、お申し込みを無効とさせていただくことがあります。

• ITGマーケティング株式会社（以下当社）は、本キャンペーンを通じてお客様から任意でご提供いただいた 個人情報を本キャンペーン運営に使用します。個人情報の取扱いについては、プライバシーポリシーをご覧ください。
• 当社はお客様の個人情報を以下の場合を除き第三者へ一切開示いたしません。
  • 一、本キャンペーンを運営する上で、当社と秘密 保持契約を締結している会社（業務委託会社など）に情報を開示する必要がある場合。
  • 一、法令などにより開示を要求された場合。

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